ブラッド・ピットが南仏の自宅防犯のため元イギリス陸軍特殊部隊チームを雇う

このニュースを聞いた時凄いなあっと思った・・・ホント映画見たいな話だよ！これだけの警備をするほどの財産があるのだと思うけどそれを狙う集団が驚異的だってことだよな！

6人の子供たちを連れて、お互いの出演作の撮影地を転々とすることも多い2人だが、主な拠点としているのは南仏・ニース近郊のシャトー・ミラヴァル。だが、周辺地域に暮らす外国人の富裕層を狙い強盗を企む犯罪組織がロシアやイタリアにあるという情報があり、彼らはイギリス陸軍特殊部隊の元隊員たちで構成されたチームによる警備システムの導入を決めたという。

イギリスの大衆紙「The Sun」によると、センサー付きのカメラを至るところに設置した厳重な監視体制が敷かれ、邸内には指紋照合をしなければ入れない場所がいくつかあるという。費用は15万ポンド。ある関係者は「まるでジェームズ・ボンドの映画みたいだ」と紙上で語った。

規制値超え牛肉、販売先を公表へ

あちこちの県で見つかり始めるセシウム汚染された食品の数々・・・
果たして安全は確保されるのだろうか！

　放射性セシウムを含む稲わらを与えられた牛肉が出荷された問題について、荒井正吾知事は２１日の定例会見で、食品衛生法の暫定規制値（１キロ当たり５００ベクレル）を超える牛肉が流通している場合、「（公表することで）風評被害を防ぐことができる」として、販売先などを公表することを明らかにした。
　仲川げん・奈良市長も１９日の定例会見で、暫定規制値を超えた牛肉が流通した場合、販売店などを原則公表する方針を示している。

改正刑法を初適用!販売目的で携帯電話に保管していたものがわいせつ画像所持で逮捕

データが保存できるメディアも凄く縮小化されてきた・・・そんな中またこんな事件が

販売目的でわいせつな画像や動画を携帯電話に保管したとして、警視庁保安課などは15日までに、わいせつ電磁的記録販売目的所持容疑で、札幌市西区八軒1条東、衣料品店員小林亜衣容疑者（27）を現行犯逮捕した。
　わいせつ画像の販売目的所持は、これまでDVDなど売り物の状態でなければ摘発できなかったが、14日施行の改正刑法は、販売目的で携帯電話やパソコンなどにファイルを保管することも処罰対象とした。改正刑法による摘発は全国初とみられる。
　逮捕容疑は14日、インターネットの掲示板を通じてわいせつ画像や動画を販売する目的で、携帯電話のマイクロSDカード内にわいせつな写真ファイル3枚や動画5点を保管した疑い

東京株１００円安、２日ぶり反落

不景気に加え震災の打撃、株の動きも微妙だ・・・


週明け２７日の東京株式市場で、日経平均株価は２日ぶりに反落して取引を終えた。前週末の米株式市場の続落で、米経済の先行きに対する懸念が強まり、軟調な展開が続いた。

　日経平均株価の終値は、先週末終値比１００円４０銭安の９５７８円３１銭、東証１部市場全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、同７・５６ポイント安の８２５・６４。

半導体大手の ST-Ericsson、最大500人の人員削減などで赤字解消へ

テクノロジー分野のニュースだが海外の半導体会社も人員削減を行う可能性があるようだ・・・

景気のイイ話がなかなか出てこない世の中になってきたな・・・


無線プラットフォーム/半導体製品を手がけるスイスの ST-Ericsson は2011年6月23日、新たな経費削減計画を実施し、2012年末までに年平均1億2,000万ドル相当のコストを減らすと発表した。これにより、赤字を解消したい考え。同計画の一環として、世界各地で最大500人の人員削減を行う可能性があるという。

経費削減が必要になった理由として、ST-Ericsson は「事業環境における最近の変化」と「一部顧客の従来型製品に対する需要低下」を挙げた。また「この計画は当社の財務体制を強化すると同時に、新製品の投入や製品の供給を滞りなく進めることになる」としている。

人員削減は、特定の国を対象にして実施する予定。詳細については、後日改めて公表するとしている。

なお、ST-Ericsson は経費削減にともなうコストを約5,500万ドルとみており、その多くを2011年下半期に計上する予定。

DeNA、韓国法人「DeNA Seoulを設立 ― 「Mobage」事業展開スタート

日本と同様に韓国でもスマートフォン市場が広がりをみせているようです！



ディー・エヌ・エーは、韓国に現地法人として「DeNA Seoul Co., Ltd.」を設立したと発表しました。

韓国では、オンラインゲームを中心にゲーム市場規模が拡大基調であることに加え、日本と同様に2010年頃からスマートフォンが急速に普及しており、関連市場の飛躍的な成長が見込まれています。

「DeNA Seoul」の具体的な事業展開として、韓国からのアプリ調達、有力企業への開発サポート、有力な韓国デベロッパーとの協業、韓国企業との連携強化などを実施する予定です。

DeNAは、「「DeNA Seoul」を拠点に韓国企業と日本および海外向けプラットフォーム「Mobage」との様々な連携を検討・推進していきます」とコメントしています。

苦戦続きだった百貨店アパレル、予想外の復調と前途

この不景気の中ほとんどが苦戦続き・・・そんな中やはり百貨店アパレルなども影響を受けていたがここに来てちょっとづつ変化が見られるようだ！


長年苦戦を強いられていた中高価格帯のアパレルブランドが、にわかに活気づいている。

昨秋からの堅調な動きが震災後も持続

　4月の売上高前年比を見ると、国内アパレルメーカー最大手のオンワード樫山は、「23区」や「ICB」などの基幹ブランドが牽引し4％の増収となったほか、「ニューヨーカー」を率いるダイドーリミテッドも同8％増と躍進した。「ナチュラルビューティーベーシック」や「マーガレット・ハウエル」などを擁するサンエー・インターナショナルに至っては、同12・4％増と大幅に伸ばしている。

■リーマン後の不振からようやく抜け出す

　理由の一つは、東日本大震災による需要の後ずれだ。

　3月は、電力不足の影響で、主要販路の百貨店やファッションビルが営業時間を短縮。アパレルメーカーの顧客層の中心であるOLなどの購入機会が激減した。結果、春物や初夏物を買いそびれた消費者が、営業時間が正常化した4月になって殺到したのだ。実際、ヤング向けブランドや、30～40代をターゲットにしたキャリア層ブランドなど、OLをターゲットにしたブランドは他のブランドよりも回復が早かった。

　ただ5月以降も堅調な売り上げのトレンドは続いている。昨年に比べて、売り上げの大きい土曜日が1日少なかったが、オンワードは前年並みの水準を確保した。ダイドーも3％の伸びを記録している。ユニクロやしまむら、ポイントなどの衣料専門店各社の既存店が軒並み減収だったにもかかわらず、だ。

　「震災後に回復の鈍かったシニア向けブランドも売り上げが回復し始めている」（三陽商会）ほか、レナウンの「ダーバン」をはじめとした40代を中心とした紳士服が好調な売れ行きを見せるなど、客層も徐々に拡大。アパレル全体で底入れが鮮明になってきた。

　実は、潮目が大きく変わったのは震災前だ。「23区」など大手アパレルの基幹ブランドを中心に需要が戻り始め、年末にかけては多くのブランドが前年実績を上回った。今年に入ってからも、「好調が続いており、震災が起こる前は今年こそ増収にしたいと意気込んでいた」（阪本直也・三陽商会紳士服企画部長）という。

　流れが変わった要因について、SMBCフレンド調査センターの田中俊・主任研究員は、「低価格商品を買うこと自体がブームだった流れが去り、身の丈に合った消費が始まった」と分析する。アパレルメーカーはユニクロなどファストファッションの台頭やリーマンショック後の消費低迷に、長らく苦しめられていた。が、節約ムードがようやく緩和され、高額衣料にも目が向くようになったというわけだ。また、たとえばオンワードが一部ブランドに投入しヒットした軽量の「エアージャケット」を多ブランドへ拡大展開するなど、点のヒットを面展開したことが寄与した面もある。

　震災の影響によって、3月以降は再び低迷する懸念はあった。実際、営業時間短縮の影響で、売り上げが3～4割落ち込む日もあったが、現在は震災前の勢いを取り戻しつつある。「ここまで回復が早いとは思わなかった」（田中英信・オンワードホールディングス執行役員）とアパレルメーカーですら驚きを隠さない。

　半年以上にわたる回復トレンド。これを受けて、業界内には「良い物で長く着ることができるアパレルブランドへの回帰が始まった」（大手アパレル）と、先行きを楽観視する声も出始めている。

■今秋の失速回避へ　商品開発に傾注

　ただし、今のままの勢いを持続できるかは未知数だ。「昨年秋からの節約ムードの緩和はあくまでも一時的なものにすぎない。10月以降、回復基調を持続することは難しい」と語るのは、アパレル業界に詳しいオチマーケティングオフィスの生地雅之氏。多くの客が、昨年秋から今年の夏にかけて春夏物と秋冬物をひととおり買いそろえてしまうため、需要が一巡し、再び減収トレンドへ戻る可能性が高いだろうと指摘する。

　証券アナリストの間でも「今年後半には震災後の異様な高揚感が消え、所得をシビアにとらえるようになるだろう。特に中高価格ブランドは厳しくなる」（田中研究員）との見方も根強い。

　もちろん、アパレル各社は手をこまぬいてはいられない。客を引き付けるため、秋冬の商品開発にかける意識は例年になく高い。三陽商会では発熱などの機能を持った素材を活用した商品を積極的に売り出す。オンワードも基幹ブランドで人気の高いブーツやストールといった雑貨を拡充しているほか、ニットとスカートなどのコーディネート販売を強化するなど、試行錯誤を続けている。

　が、アパレル各社が本格的な復活を果たすには、過去のブランドを見直すなど大胆かつ新たな価値創造が欠かせない。巡ってきた好機を生かし、長いトンネルを抜け出せるか。真価を問われるのはこれからだ。

（鈴木良英　＝週刊東洋経済2011年6月18日号）
※記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。